EBITDAは、利息、税金、減価償却費の影響を差し引く前の利益を表す指標です。企業の本業に近い収益力や、事業が生み出すキャッシュの概算を比較するときに使われます。
EBITDAとは
EBITDAは「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の頭文字です。日本語では「利払い前・税引き前・減価償却前利益」などと訳されます。
利息は資金調達方法、税金は国や税制、減価償却費は過去の設備投資や償却方法の影響を受けます。これらを除外することで、資本構成や会計処理が異なる企業の事業収益力を比べやすくするのが目的です。
EBITDAの代表的な計算方法
日本企業の開示でよく見られる簡便な計算式は次のとおりです。
EBITDA＝営業利益＋減価償却費
別の形では、税引前利益から計算します。
EBITDA＝税引前利益＋支払利息＋減価償却費
ここでいう減価償却費には、有形固定資産の減価償却と無形固定資産の償却を含めるのが基本的な考え方です。ただし、実際の開示では企業ごとに調整項目が異なります。
計算例
営業利益が2億円、減価償却費が8,000万円だったとします。
EBITDA＝2億円＋8,000万円＝2億8,000万円
この2億8,000万円は、利息や税金、設備の取得代金そのものを示す数字ではありません。減価償却費という非資金費用を営業利益へ戻した概算値です。
EBITDAが使われる理由
設備投資額の違いをならして比較できる
大規模な設備投資をした会社は減価償却費が大きくなり、営業利益が小さく見えることがあります。EBITDAなら減価償却費を戻すため、設備の取得時期や償却方法による差をある程度取り除けます。
国や資金調達方法が違う企業を比較しやすい
税率や借入額が異なる企業でも、税金と利息の影響を除いて比較できます。このため、海外企業との比較、M&A、企業価値評価、借入返済能力の分析などで利用されます。
EBITDAマージンも使われる
売上高に対するEBITDAの割合を「EBITDAマージン」と呼びます。
EBITDAマージン（％）＝EBITDA ÷ 売上高 × 100
売上規模が異なる企業の収益力を比率で比較する際に役立ちます。
EBITDAを見る際の注意点
EBITDAは会計基準で統一された利益項目ではなく、損益計算書に必ず表示される数字でもありません。「調整後EBITDA」として株式報酬費用、一時的な損失、M&A関連費用などを除外する企業もあります。比較前に計算式と調整内容を確認してください。
また、減価償却費を戻しても、設備を維持・更新するための支出が不要になるわけではありません。売掛金や在庫の増減、税金、利息、設備投資も反映しないため、EBITDAは実際のキャッシュフローと一致しません。
営業利益との違い
営業利益は売上総利益から販売費及び一般管理費を差し引いた会計上の利益で、そこには減価償却費が含まれています。EBITDAは営業利益に減価償却費などを戻すため、通常は営業利益より大きくなります。
まとめ
EBITDAは、利息、税金、減価償却費の影響を除き、企業の事業収益力を比較しやすくした指標です。便利な一方で計算方法は統一されていません。企業が示す定義を確認し、営業利益、営業キャッシュフロー、設備投資額と併せて判断しましょう。